CPIの結果、米国株式相場に好感で株価上昇

経済ニュース相場分析

12/10(土)の株価

前日比(%)週間比(%)
日経平均28,437.77円-1.00-1.6
ダウ平均34,970.99ドル+0.60+1.5
S&P5004,712.02ドル+0.95+1.4
ナスダック15,630.60ドル+0.73+0.8
ラッセル20002,211.80ドル-0.38-3.4
米10年国債1.484-0.68-2.9
恐怖指数(VIX)18.69-13.39

インフレ統計市場予想と一致、不安やわらぎ株価上昇

S&P500MAP

10日に11月の米消費者物価指数(CPI)の発表で前年同月比6.8%上昇と1982年以来の大きな伸びとなったものの、エコノミスト予想には一致した。インフレ率は高いが予想通りの数値であった。

大型セクターの銘柄が上昇、ダウ平均、S&P500、ナスダックの3指数上昇する展開となった。ラッセル2000指数は小型株が、タックスロスセリングのためか売りが多く下落している。

今後の動き

11月は前月と同様、大半の分野で消費者物価指数の上昇が見られた。前月比ベースでガソリンや住居費、食品、自動車などの上昇が目立つ。

CPI全体の約3分の1を占める住居費は前月比0.5%上昇。住居費はCPI項目の中でも、より構造的な部分と考えられている。前年同月比では3.8%上昇と、2007年以来の大きな伸び。家賃や住宅価格の高騰が指数に反映されるのに伴い、住宅関連コストは来年に一段と上昇するとみられている。

家庭用家具・備品や衣料品、航空運賃の伸びも11月の物価上昇につながった。

生活必需品の値上がりは消費者に重しとなっている。自宅で消費する食品は前年同月比6.4%上昇と、08年12月以来の大きな伸び。ガソリンは前月比で6.1%上昇と、10月と同じ伸び率を記録した。家賃と帰属家賃はともに前月比0.4%上がった。

賃金はここ数カ月、堅調に増えてきているが、消費者物価の上昇ペースには追い付いていない。別のデータによると、インフレ調整後の実質平均時給は11月に前年同月比1.9%減少し、6カ月ぶりの大幅減となった。

今回のCPI統計を受け、来週15日の米連邦公開市場委員会(FOMC)会合で金融当局が債券購入のテーパリング(段階的縮小)加速を決定するとの見方が強まった。

発表の内容次第では、株価への影響が大きくなるが、想定内の範囲であればこのまま12月、1月のアノマリー通り株価上昇へと向かう。

現状、恐怖指数(VIX)は18台で推移しているため買い場としては良好である。

コメント