6/22米国株式市場は小反発。リッセション可能性意識される。

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6/22(水)の株価

22日の米国株式市場は３指数共に小反発。パウエル議長の発言を受けてリッセション可能性が意識される。

２１日の米国株式市場は、3指数共に小反発のマイナス圏内で終わる。

原油相場が急落し、エネルギー株が下落しているほか、銀行株や産業株も軟調。ＩＴ・ハイテク株はまちまちの値動きとなっている。

パウエル議長は上院での22日の議会証言で、インフレ抑制を目指した大幅利上げにより米経済がリセッション（景気後退）に陥る可能性があることを、これまでで最も明確に認めました。ただ議長はデータや見通しの変化に「機敏に」対応していく姿勢も見せています。リセッション回避に向け今後もインフレと景気動向をにらみながらの難しいかじ取りとなる。

ＦＲＢのエコノミストがこの日公表した論文で、労働市場などモノとサービスの市場の不均衡が拡大していることから、向こう１－２年で同国経済がリセッション（景気後退）に陥る確率が上昇したとの見方を示した。リセッション入りの確率は向こう４四半期で５０％強、向こう２年で約３分の２と指摘している。

Ｓ＆Ｐ５００が年初の最高値から２０％以上下落し、弱気相場入りする中、底打ちが接近しているとの見方がある一方で、しばらくは、ボラティリティの高い相場が続くとの声もある。

何もかもが上昇する時代は終わった－元ゴールドマンのコーエン氏

• ファンダメンタルズおよび銘柄選択が再び重要になると指摘
• 投資家はすでに「緩やかなリセッション」を織り込んでいる

ゴールドマン・サックス・グループの元シニア投資ストラテジスト、アビー・ジョセフ・コーエン氏は22日、株式市場の熱狂が冷める中、ファンダメンタルズおよび銘柄選定を重視して混乱を乗り切ることが投資家には必要になると述べた。

株式相場はインフレ高進と米利上げによる圧力を受けており、今年上期のＳ＆Ｐ500種株価指数のパフォーマンスはニクソン政権時代以来で最悪となる見通し。コーエン氏は、こうした売り優勢の局面では個別銘柄の選択が重要になると、ブルームバーグ・サーベイランスのインタビューで述べた。

ゴールドマン退社後にコロンビア大学経営大学院の教授に就任した同氏は「ここ数年、モメンタムや投資家の熱意といったものと比べ、ファンダメンタルズは重視されてこなかった」と指摘。その上で「今や、それが重要になる時期に戻った。収益、利幅、インフレや金利の各ファンダメンタルズのすべてをバリュエーションモデルの観点からまとめる時期だ。それが今後、投資家にとって大きな違いを生むことになる」と語った。

こうした状況は米株市場だけでなく、他の先進国市場でも起きる公算が大きいとも分析。資産カテゴリーの観点から幅広く考えれば、何もかもが足並みをそろえて一斉に上がる時代はもう終わったとみていると説明した。

投資家の景気認識については「現在織り込まれているのは緩やかなリセッション（景気後退）のようであり、深刻なリセッションでないことは確かだ」と語った。