3/9米国株式市場は4日営業日ぶりの急反発。

経済ニュース相場分析

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3/9(水)の株価

前日比(%)
日経平均24,717.53円-0.30
ダウ平均33,286.25ドル+2.00
S&P5004,277.89ドル+2.57
ナスダック13,255.55ドル+3.59
ラッセル20002,016.29ドル+2.71
米10年国債1.938+4.49
恐怖指数(VIX)32.38-7.78

9日の米国株式市場は3指数共に2%を超える反発。ウクライナ情勢の鎮静化の兆しあるか

9日の米国株式市場は、3指数共に2%を超える反発で終了する。

前日はウクライナのゼレンスキー大統領によるNATOへの加盟は目指さない旨の発言が伝わっていたが、本日は譲歩する用意もあると言及している。

市場の一部からは、停戦に向けた希望が見えてきたとの声も出ている。ウクライナのNATO加盟の可能性はロシアの侵略の要因であり、プーチン大統領の大きな関心事であった。プーチン大統領の唯一の要求ではないが、主要なものであり、撤退を望むなら面子を保つ意味でも、何らかの勝利を提供するものだとの指摘も出ている。

アラブ首長国連邦(UAE)が原油の増産を支持するとして、石油輸出機構(OPEC)に検討するよう働きかけたことから供給懸念が緩和することから原油価格が急落した。

9日の株式市場は、国債の金利も上昇しこれまで売りが強まっていた銀行株を中心に幅広い銘柄に買いが入った。IT・ハイテク株も上昇し、航空やクルーズなど旅行関連も上昇した。一方、原油が急落となっており、エネルギー銘柄が売りとなった。

今後の動き ウクライナ情勢が沈静化してもすぐには元に戻らない

仮にウクライナ情勢が一服したとしても、ロシアへの制裁がすぐに解除されるわけではない。エネルギー価格の急騰は高インフレの長期化を招き、今年後半にが成長の足かせになるとの見方は根強い。株式市場がどの程度戻せるかはまだわからない。

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